市況概要

先週の世界の株式市場は、パウエルFRB議長のハト派的な講演が米国のインフレと小売売上高の問題点を相殺し、週内の安値から反発したものの、全般的にネガティブな展開となりました。 S&P500とダウ30は1%未満で推移し、ナスダック100はほぼ横ばいとなりました。セクター別では、エネルギーが最近の急騰を続け、さらに5%上昇した一方、金利に敏感なセクターのREITと公益事業が-1.4%下落し、アンダーパフォームとなりました。

日本では、日経平均は2週連続で1%以上下落しましたが、日銀が昨年10月以来初めてETFを買い入れたことが確認され、重要な支持線である28,000円を維持することができました。一方、欧州株もSTOXX600指数ベースで1%前後の下げとなりました。一方、中国株は世界的なリスクオフの影響を受けず、ハンセンは4%近く上昇し、好調な年明けを継続しました。

為替市場では、パウエルFRB議長が議会で予想以上にハト派的な証言をしたことを受け、米ドルが下落しました。一方、原油価格の高騰が続く中、カナダドルは0.7%高となりました。商品市況では、原油が1バレル=84ドルまでV字回復し、金は1%以上上昇して1オンス=1800ドルを回復しました。一方、暗号通貨は、BTCとETHがそれぞれ40,000ドルと3,000ドルの上で推移しており、最近の安値付近での調整が続いています。

今週はアルゴリズムランキングはお休みいたします